恐怖の二次災害「地震火災」とは?原因と対策もご紹介

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大震災の二次災害。恐怖の地震火災

地震は直接的な揺れに限らず多くの二次災害を生み出します。その中でも地震火災は代表的で、過去の大震災では地震により引き起こされた火災で多くの命と家が失われました。地震に備えるためには二次災害まで意識しておかなければいけません。地震火災の原因とその対策についてご紹介いたします。

多くの被害を生み出す地震火災

1995年に起きた阪神・淡路大震災では地震火災により約7千棟の住宅が焼失、約10万人の犠牲者を出すことになり地震火災のし烈さを物語っています。発火原因の6割が「電気機器が関係する火災」と言われていますが、大きく分けると「暖房器具の転倒」と「通電火災」に2つに分かれます。

暖房器具の転倒

暖房器具の転倒

阪神・淡路大震災が発生したのは1月中旬、寒さが猛威を振るっていたため暖房器具を使用している方が多かったのでしょう。そこへ大きな揺れが発生し、倒れた暖房器具が可燃物に引火することにより多くの住宅から火が上がりました。

震度6弱以上の地震が起きると人間は立っているのもままならないことがほとんどで、迅速な消火活動は困難です。更に倒壊した建物や地割れにより消防車の到着も遅れ、消火が滞ることになりました。木造住宅が密集する木密地域はたちまち火の海になったとのことです。

現代では揺れを感知して電源が切れるなどの安全機能を備えた暖房器具が増えていますが、当時はストーブを利用する家庭が多かったことも原因でしょう。東日本大震災では件数は減っているものの、当時も3月と肌寒かったため、暖房器具による火災が多かったように思えます。

通電火災

通電火災

多くの地震火災が起きた阪神・淡路大震災ですが、火災原因の6割はこの通電火災が原因だと言われています。通電火災とは停電により電源が消えた電化製品が電力復旧に伴い再稼働して可燃物に引火することが原因です。

地震発生時は多くの住宅が停電し、住民は着の身着のままで避難します。そのときは電源が切れていると錯覚しますが、実際のところは電力が止まっているだけで電源が点いたまま放置して家を空けているのです。その後電力が復旧し、倒れている暖房器具や傷ついたコードから発火して火災が発生します。

このことから通電火災は地震から時間が立ってから発生するという特徴があり無事に避難を遂げたとしてもいつの間にか自宅が全焼しているケースが多く、阪神・淡路大震災では最長で地震から8日後に火災が発生したとのデータもあります。

熊本地震では通電火災ゼロ

2016年の4月14日と16日に発生した熊本地震では、4月14日~20日の間に地震が原因と見られる火災は16件発生しましたが、このうち通電火災は1件もありませんでした。

これはストーブなどの暖房器具を利用する季節ではなかったことや、通電火災が多発した阪神淡路大震災の教訓を活かして、慎重に通電を行ったことが要因です。

また、大雨や台風の多い九州地方では災害時にはブレーカーを落とすように啓発していたことも、通電火災が防げた要因だったということです。災害時の火災を防ぐためには一人ひとりの行動も重要だと言えますね。

地震発生直後の防災対策

このように地震には恐ろしい二次災害の可能性が潜んでいます。しかし出火原因がわかっているのですから、日頃から意識しているだけでも火災リスクは低くなります。

日常的な注意点

  • 家庭用の消火器を用意しておく。
  • 家族で被災時の行動について話し合いをしておく。
  • コンロや暖房機器周りに可燃物を置かないように気をつける。
  • ブレーカーの位置を把握しておく。
  • 可能であれば感震ブレーカーを設置する。

日頃からできる防災対策としては家族で避難場所や被災時の行動について話し合い、ブレーカーの位置なども共有しておくことが第一です。ストーブなどの暖房器具を安全機能を持ったものに買い換えておくのも良いでしょう。また近年では一定以上の揺れを感じたらブレーカーが落ちる感震ブレーカーが発売されているので購入を検討されるのも地震火災を防ぐための一つの手です。

避難時の注意点

  • 避難前には必ずブレーカーとガス栓の確認を行う。
  • 初期発火で消火出来れば速やかに行うが、身の危険を感じたらすぐにその場を離れる。
  • ラジオなどでニュースを確認しながら避難を行う。

まずは身の安全が第一ですが、改めて避難をする際は必ずブレーカーとガス栓の確認を行ないましょう。初期発火なら家庭用消火器で消火を行ったり町内で協力して消火活動に取り組むこともあるかと思いますが、身の危険を感じたら速やかに避難してください。

補償内容を理解した保険加入が大事

あまり知られてない地震火災の真実

阪神・淡路大震災では約64万棟、東日本大震災では約116万棟の住宅が損害を受けました。その中には地震火災により燃えた住宅も多く含まれます。住宅を再建するためには保険を利用するのが当然ですが、地震なら地震保険、火災なら火災保険と思われている方が多いのではないでしょうか。

ところが地震による火災は火災保険では補償を受けることができません。地震による被害は全て地震保険で補償を受けることになるのです。

東日本大震災の影響で地震保険加入者は徐々に増加傾向にありますが、火災保険・地震保険の補償内容を把握されていない方が多くの割合を占めているのも事実です。南海トラフ巨大地震30年以内に起こる確立は約70%と言われています。将来を脅かす大地震に備えるためには、補償内容をきちんと理解した上で保険加入をすることが必要です。

熊本地震の被害を受けられた方へ(4/21追記)

2016年4月14日、熊本県益城町を震源に震度7の熊本地震が発生しました。更に16日に震度6の本震、そして度重なる余震が断続的に襲い、九州地方は甚大な被害を受けています。

この緊急事態に我々は多くの情報を発信し、少しでも皆様の助けになりたいと思っています。以下に地震に関する記事をまとめておりますので、どうかお役立てください。

また、おウチの専属秘書では地震保険申請のための損害調査も実施しております。現在は余震や二次災害で更なる家屋損壊のおそれもあり実現が困難ですが、被災地が落ち着き次第調査を開始する予定です。保険のノウハウを持ったプロが申請のお手伝いをいたしますので、その際は是非頼っていただきたいと思います。

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